景気後退（リセッション）
景気後退 · リセッション
景気後退は生産・雇用・所得・消費が数か月にわたって広く落ち込む状態で、実質GDPが2四半期連続で減ると後退とみなすのが目安ですが、米国ではNBERがより幅広い指標で公式に判定します。
かんたんに言うと
経済が後ろ向きに進む時期です。報道では「GDP2四半期連続マイナス」がよく目安に使われますが、あくまで便宜上の基準です。米国では民間の研究機関である全米経済研究所（NBER）が雇用・所得・消費・鉱工業生産などを総合して景気後退の始まりと終わりを決め、ふつうは数か月後に発表します。日本では内閣府が景気動向指数などをもとに景気の山・谷を判定します。
なぜ重要か
景気後退になると企業利益と雇用が減り、中央銀行は利下げで景気を支えます。市場は公式判定のはるか前から、逆イールド、失業率の上昇、PMIの50割れといったサインを見て先に動きます。
市場とのつながり
- 景気後退懸念が強まる：国債利回り↓（安全資産志向と利下げ観測）、景気敏感株・原油・銅↓、生活必需品・ヘルスケアなどディフェンシブ株が選好されやすい
- 金・円・ドル：安全資産に資金が集まりやすい
- 株価は景気後退が終わる前に底を打ち、先に上がり始めることが多い